トイレの交換・増設・移動で必要な水道工事｜排水芯・排水勾配・床下の確認点

トイレの交換だけで済むか、配管工事が加わるかは、排水芯（排水の位置）と給水の接続が新しい便器に合うかどうかで分かれます。増設や位置の移動では、排水管の延長、排水勾配の確保、床下や壁内の施工が必要になり、可否も費用も現地の条件で大きく変わります。まず現状の写真と排水の種類（床排水か壁排水か）を整理し、現地調査のうえで書面の見積もりを取ってください。

便器の取り付けや配管の変更は、ご自身で行う内容ではありません。工事の可否・費用・手続きは、現地調査をした施工業者、集合住宅では管理会社、名古屋市では上下水道局への確認が必要です。この記事の数値や手続きは、確認できた公開資料の範囲で紹介しています。

トイレの交換だけで済む場合と配管工事が加わる場合の違い

交換だけで済むかどうかは、新しい便器が今の排水位置と給水の接続に合うかで決まり、合わない場合や位置を変える場合に配管工事が加わります。

交換だけで済みやすいのは、位置を変えずに取り替える場合

便器を取り替えるだけで、排水の位置や給水の位置を変えない場合です。メーカー公式のよくある質問には、床排水のトイレで排水位置を変えずに交換できる便器を選べば、配管工事なしで交換できるとする説明があります。ただし同じ説明で、給水位置、水圧、設置スペースによっては交換できないことがあり、施工店やリフォーム店への相談が必要とされています。詳しくはメーカー公式のよくある質問（LIXIL）で確認できます。

配管工事が加わるのは、位置や条件が変わる場合

次のような場合は、便器の取り替えだけでは済まず、排水管や給水管の工事が加わる可能性があります。

• 新しい便器の排水位置が、今の排水の位置に合わない場合
• トイレの位置を移動する場合
• トイレをもう1か所増やす場合
• 移動や増設に合わせて、給水管の延長も必要になる場合

タンクの部品交換や水漏れの症状だけであれば、配管工事とは別の判断になります。その場合はトイレタンクの部品交換はDIYと業者どちらが適切？症状別の判断基準もあわせて確認してください。

排水芯・床排水か壁排水か・止水栓：依頼前に確認する点

依頼前に確認したいのは、排水芯の位置、床排水か壁排水（床上排水）か、止水栓など給水側の位置の3点です。

排水芯とは、排水の位置を示す寸法

排水芯とは、便器の排水の位置を示す寸法です。床排水の便器では壁からの寸法、壁排水（床上排水）の便器では床からの高さ（排水高さ）で表されます。壁排水は、便器の後ろから壁に向かって太い排水管が出ているタイプです。

メーカー公式資料で確認できる数値の例

排水芯の寸法は製品や年式で異なります。確認できた一例として、LIXILの公式のよくある質問に次の記載があります。

この表は1社の公式FAQの記載であり、他のメーカーや年式、施工状況では異なる場合があります。排水芯や勾配の数値は、製品・現場で異なります。メーカーの仕様書と施工業者の現地確認によって判断してください。排水芯の確認方法はメーカーごとに案内があり、LIXILでは便器の側面下部やタンクの側面・正面にある品番シールで品番を調べ、一覧表で排水芯を照合する手順を案内しています（床排水便器の排水芯を確認する方法（LIXIL））。

止水栓など給水側の位置も確認する

止水栓は、トイレへの給水を止めるための弁です。新しい便器やタンクの給水位置が今の給水管や止水栓の位置に合うかどうかも、交換できるかどうかに関わります。給水位置が合わない場合は、給水管側の変更が必要になることがあります。止水栓の位置や状態は、現地調査で施工業者に見てもらいましょう。

増設・位置移動で可否が分かれる条件：排水勾配・床下・階数

増設や位置移動の可否は、排水管に必要な勾配を確保できるか、床下や壁内に配管を通せるか、受け側の配管に接続できるかで分かれ、いずれも現地調査が前提になります。

排水勾配：流れ下る向きに傾きをつける必要がある

排水管は、汚水が流れ下るように傾き（勾配）をつけて配管します。名古屋市上下水道局の排水設備技術指針では、排水を円滑かつ速やかに流下させるよう管径と勾配を定めるとされ、排水横管の勾配は管径ごとの最小値が標準として示されています。確認できた表では、管径65mm以下が1/50、管径75mmと100mmが1/100です。1/100は、水平に1m進むごとに10mm下がる勾配です。

位置を移動してトイレを排水の接続先から遠ざけると、その距離に勾配を掛けた分の落差が必要になります。床下の高さに余裕があるかどうかが、可否や工事内容を左右する理由の一つです。実際の管径や勾配は現場で異なるため、設計と施工は指定を受けた工事店の現地確認に従います。最新の内容は、名古屋市上下水道局の排水設備要覧のページで確認してください。

床下・壁内の状況：配管を通せる経路があるか

名古屋市の技術指針には、排水系統や通気系統の大部分は床下や壁の中に収められ、建物の構造や施工と密接に関係すると記載されています。そのため、床下点検口の有無、床下の高さ、梁や基礎の位置、既存の配管の経路によって、新しい配管を通せるかどうかが変わります。排水管のほかに通気の配管も関わるため、移動や増設では通気の取り方も確認事項になります。これらは図面だけでは判断しにくく、床下や壁内の状況を現地で確認してもらう必要があります。

二階への増設と集合住宅で特に確認すること

二階以上にトイレを増設する場合は、排水を受ける配管（排水立て管など）への接続経路を、現地で確認する必要があります。接続できるかどうかは建物の配管の状況によるため、一概には言えません。

マンションなどの集合住宅では、階下への影響にも注意が必要です。国土交通省が示すマンション標準管理規約（単棟型）の改正資料では、専有部分の修繕等のうち共用部分や他の専有部分に影響を与えるおそれのあるものは、あらかじめ理事長へ申請して書面による承認を受けるものとされ、配管の枝管の取付け・取替えが具体例に挙げられています（国土交通省の資料）。これは標準の規約であり、実際の取扱いは各マンションの管理規約によって異なります。必ず管理規約・管理会社に確認してください。

工事を誰に頼む？名古屋市での手続きと確認先

名古屋市では、排水設備の配管工事は市指定排水設備工事店、家の中の給水の配管工事は市指定水道工事業者が行うとされており、増設や位置移動では、依頼先がこれらの指定を受けているかの確認が欠かせません。

排水設備：市指定排水設備工事店が申請も行う

名古屋市上下水道局の排水設備工事のお申し込みのページでは、新設、撤去、引き込み場所の変更、配管工事は市指定排水設備工事店へ依頼するとされています。工事店が必要書類を作成し、お客さまに代わって上下水道局へ申請して承認を受ける流れです。前出の技術指針にも、排水設備の増設または改築を行う場合は、新設と同様に承認の申請書を提出すると記載されています。

一方、便器の交換のみで申請が必要かどうかは、今回確認した公開資料では確認できませんでした。要確認（指定排水設備工事店、または名古屋市上下水道局の給排水設備課）としてください。排水設備工事のお申し込みのページの最終更新表示は2019年4月1日のため、現行の手続きは給排水設備課（052-972-3737）に確認すると確実です。指定工事店の違いは指定給水装置工事事業者と指定排水設備工事店の違い｜依頼前の確認ポイントで整理しています。

給水側：市指定水道工事業者と、水道法施行規則の「軽微な変更」

給水装置工事のお申し込みのページでは、家庭内の水道設備（屋内配管）の工事は市指定水道工事業者が行い、工事店が調書を作成してお客さまに代わって申請・承認を受けるとされています（ページの最終更新表示は2024年10月31日）。トイレの増設や位置移動で給水管の延長を伴う場合の取扱いは、要確認（市指定水道工事業者、または給排水設備課）です。

水道法施行規則第13条では、給水装置の「軽微な変更」を、単独水栓の取替え及び補修、並びにこま・パッキン等の末端の給水用具の部品の取替え（配管を伴わないものに限る）と定めています（e-Gov法令検索）。トイレの止水栓や給水管の変更がこれに当たるかどうかは確認できていないため、ご自身で交換できると考えず、施工業者に確認してください。他の自治体にお住まいの場合は、その自治体の上下水道局で取扱いを確認します。

追加費用が出やすい場面と、見積もり前に伝えること

追加費用が出やすいのは、排水の位置が合わない場合、配管を延ばす増設・移動、床や壁を開ける工事が必要な場合です。見積もり前に現状を伝え、現地調査のうえで書面の内訳を確認しましょう。

追加になり得る場面

• 排水の位置が合わない：新しい便器の排水位置と今の排水位置が合わない場合、排水側の工事が必要になることがあります。
• 配管の延長：増設や位置移動で、排水管や給水管を延ばす場合です。排水管は勾配を確保できる範囲かどうかも関わります。
• 床や壁を開ける工事：床下や壁内の配管を変更するために、床や壁を開けて、その後の復旧が必要になる場合があります。
• 申請手続き：指定工事店による申請が必要な工事では、手続きの費用が含まれるかを確認します。

金額は、建物の状況によって大きく変わります。費用の考え方の全体像は水道工事の費用相場はいくら？新設・改造・撤去・修理の目安と見積もりの注意点で確認できます。

見積もり前に整理して伝えること

工事店に確認したい質問

• 現地調査をしたうえでの、書面の見積もりをもらえるか
• 見積もりの内訳に、配管の延長や床・壁の復旧が含まれているか
• 現地調査後に追加費用が出る場合の条件は何か
• 名古屋市への申請を工事店が行うか、その費用は含まれているか
• 市の指定を受けた工事店か（排水設備の工事は市指定排水設備工事店）
• 工事後の保証があるか

契約を急がせる業者には注意が必要です。消費者庁は、「無料診断」と称して突然訪問し、不安をあおってその場での契約を迫る悪質なリフォーム事業者への注意を呼びかけています。訪問販売で契約した場合は、契約書面を受け取った日から原則8日間以内であれば、書面または電子メールなどでクーリング・オフを通知できます。不安があるときは消費者ホットライン「188」に相談できます（消費者庁の注意喚起）。

よくある質問（FAQ）